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ソリューションメニュー(テレワーク)
テレワークの導入を検討されているお客さま

テレワークの必要性が話題になっていますが、導入にあたり、コストやセキュリティなど不安要素もあるかと思います。
当社は、テレワークの導入を検討されているお客さまに、情報提供や相談などの対応をしております。
ご案内可能なソリューションについてまとめましたのでご覧ください。

1.テレワークに必要な機器を準備する

2.安全なアクセス環境を整える

①リモートデスクトップ

②社内環境へ直接アクセス

モバイル環境からセキュアに直接社内環境にアクセスするサービスはこちら
https://www.tohknet.co.jp/service/option/mobile.html

3.社内やお客さまとコミュニケーションの質を高める

①社内会議などの複数拠点でのコミュニケーション

②営業支援などの1対1でのコミュニケーション

③ビジネスチャットの活用

4.通信回線の増強

法人専用の高品質のインターネット接続サービスはこちら
https://www.tohknet.co.jp/service/internet/tocn/outline.html

5.就業環境の整備

モバイル環境から簡単に就業管理が可能なサービスはこちら
https://www.tohknet.co.jp/service/akashi/

6.セキュリティ対策の必要性

標的型攻撃メール対策はこちら
https://www.tohknet.co.jp/service/mail/

セキュリティ教育サービスはこちら
https://www.tohknet.co.jp/service/e_learning/

7.公的支援制度

関係省庁による助成金や補助金、情報サイトをご紹介します。

①時間外労働等改善所税金(テレワークコース):厚生労働省
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/roudoukijun/jikan/syokubaisikitelework.html

②IT導入補助金:経済産業省
https://www.it-hojo.jp/2020emergency/

③情報サイト:経済産業省
https://www.meti.go.jp/press/2019/03/20200312003/20200312003.html

1.テレワークに必要な機器を準備する

テレワークに必要な機器を準備する

テレワークやモバイルワークを実施するためには実作業を行うための「PC」や「タブレット」、通信手段を確保するための「Wi-Fiルータ」、Web会議を行うための「カメラ」や「マイク」などが必要になります。
個人の端末や自宅のWi-Fi環境を使用することもできますが、セキュリティやインターネット環境がないことを想定し、セキュアなモバイル環境を会社で整備する必要があります。最近はPC本体にモバイル通信機能を持った便利な機種も存在しています。また、カメラやマイクはモバイル機器に付属したものでも対応は可能ですが、画質や音質を求める場合には別途準備します。

2.安全なアクセス環境を整える

安全なアクセス環境を整える

テレワークは、通常、オフィス環境の一部の機能を遠隔地から利用し、仕事を行うこと前提としているため、セキュリティを確保した状態でオフィスにアクセスする方法が必要になります。主なアクセス手法は下記の通りです。

①リモートデスクトップ

専用のアプリケーションを使用してモバイル環境からオフィスのPCにアクセスし、画面イメージを転送してモバイル環境から作業を行う方法です。オフィスのPCをそのまま遠隔で操作するイメージのため、格納されているアプリケーションやデータを直接操作することが可能で、接続を切るとモバイル環境にデータが残らないことが最大のメリットとなります。オフィスのファイヤーウォールの環境設定が必要なことと、回線環境によりレスポンスが悪くなることに注意が必要です。

②社内環境へ直接アクセス

モバイル環境から社内環境に直接アクセスする方法です。社内のファイルサーバーやグループウェア、業務システムなどを直接利用したい場合に便利です。
セキュリティを確保する必要があるため、インターネット環境から暗号化して接続する「VPN方式」、インターネットを経由せずに携帯事業者の閉域網で直接接続する「閉域SIM方式」などがあります。

モバイル環境からセキュアに、直接社内環境にアクセスするサービスはこちら
https://www.tohknet.co.jp/service/option/mobile.html

3.社内やお客さまとコミュニケーションの質を高める

社内やお客さまとコミュニケーションの質を高める

テレワーク環境では原則一人で仕事をするので、コミュニケーションも遠隔で行う必要があります。電話でもコミュニケーションはとれますが、顔や資料と連動しないため、コミュニケーションの質が課題となります。
一般的には「チャットツール」や「Web会議」などを活用して、コミュニケーションの頻度や質を高めます。

①社内会議などの複数拠点でのコミュニケーション

社内会議やお客さまとのコミュニケーションには「Web会議」が最適です。Web会議はインターネットに接続されたPCやタブレット、スマートフォンなどからアプリケーションやブラウザを使用し、映像と音声に加えて資料共有や録画、チャットなどで質の高いコミュニケーションを実現するサービスです。
サーバーなどを必要としない「クラウド版」と社内にサーバーなどのシステムを構築する「オンプレミス版」があります。カメラやヘッドフォン、スピーカーマイクなどを準備することで、より質の高いコミュニケーションが可能となります。

②営業支援などの1対1でのコミュニケーション

お客さまとの商談や遠隔からの営業支援等、不特定の相手との1対1のコミュニケーションには面倒な設定や準備の必要がなく、安定した利用が出来ることが最優先となります。
市場には様々なサービスが登場しておりますが、Web会議同様、映像や音声、資料共有など最低限必要な機能は備わっているものがほとんどです。

③ビジネスチャットの活用

Web会議や電話は相手の状況に左右されますし、メールはレスポンスに時間がかかります。そんな時に便利なのがチャットツールです。一般的に普及しているLINEの様なインタフェースで、1対1やグループで簡単にミーティングを行うことができます。LINEも活用できますが、セキュリティの観点から管理機能が充実したビジネスチャットツールを利用する場合がほとんどです。

4.通信回線の増強

通信回線の増強

テレワークを開始すると直面するのがアクセス環境の問題です。既にテレワーク環境を整備している企業でも、今回の新型コロナウイルスの影響によりテレワーク利用が急増しトラフィックが増加したため、システムが利用しにくい状況が多く発生しました。
これまでの働き方改革では一部の利用者を想定していたため、Web会議やリモートアクセスなどの映像や音声を大量に流すサービスにインターネット接続環境やファイヤーウォールが対応できず、接続に不具合が生じたことが考えられます。
こうした状況に備えるために、テレワークの環境整備とセットで必ず行う必要があるのが、インターネット接続環境の見直しです。
一般的には回線の増速や法人向け専用の回線サービスに切替え、高い利用率を想定した対策を整えます。

法人専用の高品質のインターネット接続サービスはこちら
https://www.tohknet.co.jp/service/internet/tocn/outline.html

5.就業環境の整備

就業環境の整備

テレワークにおいてもオフィスと同様に労働基準法をはじめとする労働法規が適用されます。各種法規に適応した社内規定類の整備に加えて、オフィス以外でも就業時間を管理できる仕組みを導入する必要があります。モバイルPCへのログイン情報の取得やカメラによる利用時間をシステム的に管理するソリューションもありますが、PC利用時間=業務時間とはならないので、原則自己申告になります。

モバイル環境から簡単に就業管理が可能なサービスはこちら
https://www.tohknet.co.jp/service/akashi/

6.セキュリティ対策の必要性

セキュリティ対策の必要性

モバイル環境では徹底したセキュリティ管理が必要となります。前述したシステム的なセキュリティの確保に加えて、万が一の場合にモバイル端末を利用できなくするためのMDM(MobileDeviceManagement)などの資産管理ツールによる管理や利用者に利用ルールやセキュリティリスクなどを啓蒙する人的なセキュリティ対策をセットで検討します。

標的型攻撃メール対策はこちら
https://www.tohknet.co.jp/service/mail/

セキュリティ教育サービスはこちら
https://www.tohknet.co.jp/service/e_learning/

7.公的支援制度

関係省庁による助成金や補助金、情報サイトをご紹介します。

①時間外労働等改善所税金(テレワークコース):厚生労働省
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/roudoukijun/jikan/syokubaisikitelework.html

②IT導入補助金:経済産業省
https://www.it-hojo.jp/2020emergency/

③情報サイト:経済産業省
https://www.meti.go.jp/press/2019/03/20200312003/20200312003.html

お問合せ

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